首都圏のマンション価格が高騰 マイホームは買うべきか借りるべきか?
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首都圏のマンション価格が上昇しており、2021年10月には首都圏の新築マンションの平均価格がバブル期の1990年10月を超え、10月としては過去最高を記録しました。

マンションの価格が高騰する中、「マイホームは買うべきか借りるべきか」と悩んでいる方は少なくないでしょう。

本記事ではマイホームの購入と賃貸について、それぞれのメリット・デメリットを3つずつ紹介します。

目次

  1. マイホーム購入のメリット
  2. マイホーム購入のデメリット
  3. 賃貸のメリット
  4. 賃貸のデメリット
  5. 購入か賃貸か、長期的なライフプランを踏まえて決めよう

マイホーム購入のメリット

マイホームを購入するメリットは、以下の3つです。

・間取りや内装を自由に変更できる
・ローンを完済した後は資産になり得る
・値上がりによる売却益を得られる可能性がある

購入した物件は自己所有物になるため、用途や金銭的な面でメリットを享受できるでしょう。

間取りや内装を自由に変更できる

購入したマンションにおいては、住戸(専有部)内の間取りや内装の変更といったリフォーム・リノベーションを原則として自由に行うことができます。

家族構成の変化などに応じて使いやすいように、自分の好みに合わせて住戸内を自由にコーディネートできる点は、長期的に住み続ける上でメリットとなるでしょう。

ローンを完済した後は資産になり得る

購入した物件のローンを完済した後は、マンションは自宅であると同時に資産にもなり得ます。

マンションは現物資産であるため価値がゼロになることはなく、売却すればある程度のまとまった現金を手にすることもできます。

ただしエリアや間取り、市況などによっては購入時よりも大きく値下がりする、あるいは買い手が見つからないといった状況になることもあります。

必ずしもすべてのマンションが資産になるわけではないことを覚えておきましょう。

値上がりによる売却益を得られる可能性がある

購入したマンションが購入後に値上がりした場合、売却時に利益を得られます。

売却後に手元に残った資金を頭金にして、より高い物件に買い替えることもできるかもしれません。

ただし、マンションの売却には原則として仲介手数料や税金などのコストがかかるため、売却は市況や税制に詳しいプロに相談した上で慎重に行いましょう。

マイホーム購入のデメリット

マイホームを購入する際のデメリットは、以下の3つです。

・転居やマネープランが制限される
・資産価値の下落リスクがある
・ローン以外の固定費がかかる

マイホームは高額の買い物であり、所有にはコストがかかることを覚えておきましょう。

転居やマネープランが制限される

マイホームを購入する際は、数千万円規模のローンを数十年単位で組むケースがほとんどです。

ローンを組んでマイホームを購入すると、ローンの返済をはじめとする固定費が発生するため、マネープランの自由度が下がります。

転居するとなると、多くの場合はマンションを売却しなければならないでしょう。また、ローン返済という固定費が数十年にわたってかかるため、ライフプランの自由度が下がるケースが多いです。

資産価値が下落するリスクがある

マンションの資産価値は購入後、経年劣化や市況の変化等によって下落するリスクがあります。

資産価値が下落すると売却時に損失が出るだけでなく、売却可能価格がローン残高を下回っている場合には売却が思うように進まなくなるという事態にもなり得ます。

マンションを売却する可能性があるとしたらいつ頃か、その時のローン残高がいくらかといったシミュレーションを行っておくとよいでしょう。

ローン返済以外のコストがかかる

ローンがない状態であったとしても、マンションを所有すると以下のようなコストがかかります。

・税金(固定資産税、都市計画税)
・管理費および修繕積立金
・住戸内設備の修繕費 など

良くも悪くもマンション一室が自分の所有物になるため、維持コストがかかることを認識しておきましょう。

賃貸のメリット

賃貸住宅に住み続けることのメリットは、以下の3つです。

・自由に転居できる
・家賃以外のコストが少ない
・住居費をコントロールできる

マイホームという高額のものを所有しないことによる自由度の高さが、大きなメリットといえます。

自由に転居できる

賃貸住宅の場合は、家族構成や働き方などの変化に応じて住む場所を選ぶことができます。

賃貸でも転居には時間とコストがかかりますが、マンションを売却する場合に比べるとはるかに少ないでしょう。

住居の選択における自由度の高さを維持できる点は、賃貸のメリットといえます。

家賃以外のコストが少ない

賃貸住宅における建物および設備は基本的に大家のものなので、マンションの維持費や税金等の固定費は原則として大家が負担します。

賃貸の場合は家賃以外のコストが少ないため、マネープランを立てやすいでしょう。

住居費をコントロールできる

賃貸の場合は、収入と支出の変動に応じて住居費をコントロールすることができます。

収入が下がったり支出が上がったりした場合は家賃が低いところに転居するなど、その時の状況に応じて住居費を調整できます。

マンションを購入する場合、ローン返済をはじめとする住居費をコントロールすることは難しいため、ライフスタイルに住居費を合わせられる点は賃貸のメリットといえるでしょう。

賃貸のデメリット

賃貸住宅に住み続けることのデメリットは、以下の3つです。

・老後も借り続けられるかわからない
・支払った家賃は資産にならない
・家賃の支払いが一生涯続く

家賃を支払い続けても資産にはならないため、老後や収入がなくなった場合でも取り崩すことができません。

老後も借り続けられるかわからない

家賃滞納や孤独死などのリスクがあるため、高齢者の入居を受け付けていない賃貸住宅もあり、老後も部屋を借り続けられるかどうかはわかりません。

生涯賃貸を考えている場合は、老後も見据えて資産形成や親族との関係作りなどを行っておくとよいでしょう。

支払った家賃は資産にならない

家賃を支払い続けても資産にはならないため、同じ住居費であってもローン返済とは根本的に性質が異なります。

住居費と資産のつながりにおいては、賃貸よりも購入のほうがメリットは大きいといえそうです。

家賃の支払いが一生涯続く

家賃は、ローン返済のように「完済する(支払いが終わる」」ということがありません。
その部屋に住み続ける限り、ずっと家賃の支払いは続きます。

老後や収入がなくなった場合のことも考えて、本当に生涯賃貸で問題がないか、ライフプランを見直してみましょう。

購入か賃貸か、長期的なライフプランを踏まえて決めよう

「購入か賃貸か」に絶対的な正解はなく、その人のライフプランによって最適解は異なります。

購入しようとしている物件がある場合は、シミュレーション上のローン支払額と家賃を比較してライフプランを立てるのもよいでしょう。

結婚や出産、仕事などを考慮し、長期的なライフプランを立てた上で判断することが大切です。