
結婚から3年以上が経った30~40代の夫婦は、家計管理にストレスを感じる傾向があるようです。時間が取られる家事や育児以上に、なぜ家計管理が悩みの種になっているのでしょうか。本記事ではアンケート結果をもとに、夫婦生活のストレス要因や解決法を紹介します。
夫婦がストレスを感じる瞬間
世の中の夫婦は、日常生活でどのようなストレスを抱えているのでしょうか。
以下のデータは、ソニー銀行が2023年2月に実施した「パートナーとのお金事情に関する調査」の中から、「あなたは以下の家族生活に関することに対して、どの程度のストレスを感じていますか。」に対する回答をまとめたものです。
アンケートの回答者は、結婚から3年以上が経過した30~40代の夫婦です。
単一回答のみ(n=500) | お金・家計 | 家事 | 育児 | 夫婦仲(家族仲) |
---|---|---|---|---|
とてもストレスを感じる | 15.6% | 7.2% | 6.7% | 8.6% |
ややストレスを感じる | 41.6% | 40.6% | 34.0% | 26.6% |
あまりストレスを感じない | 29.6% | 40.6% | 46.7% | 44.4% |
全くストレスを感じない | 13.2% | 11.6% | 12.7% | 20.4% |
「とてもストレスを感じる」「ややストレスを感じる」を合計すると、お金・家計がストレスの要因になっている夫婦は50%を超えています。家事・育児の割合も低くはありませんが、多くの夫婦は家計管理で悩んでいることがうかがえます。
夫婦間におけるストレスや揉め事の原因
「パートナーの支出が多い」「金銭感覚が合わない」など、家計のストレスにもさまざまな種類があります。次は同じアンケート調査から、家計について夫婦の揉め事になった原因を見てみましょう。
揉め事につながった原因 | 回答者(n=500)の割合 (※複数回答可) |
---|---|
必要な貯蓄ができていない | 20.2% |
収入に対して支出が多すぎる | 19.6% |
家計について考えが配偶者と合わない | 11.8% |
夫婦のいずれかに家計管理の負担が偏っている | 11.8% |
家計がうまく管理できない(どのように管理すればいいかわからない、口座を分けていない) | 10.4% |
その他 | 31.0% |
家計に関して夫婦で揉めたことはない | 43.2% |
「その他」や「家計に関して夫婦で揉めたことはない」を除くと、揉め事の最も多い原因は「必要な貯蓄ができていない」でした。また、「収入に対して支出が多すぎる」の割合も2割弱を占めていることから、多くの家庭では資産状況への不安がストレスの要因になっていると考えられます。
お金・家計管理の成功が夫婦円満につながる
どのようなお金・家計管理を行ったら良いのか、ここからは家計管理のコツを紹介します。
今の収支を正確に把握する
まずは、今の収支を把握することから始めましょう。支出は固定費と変動費に分け、それぞれ項目ごとに見ていくことが大切です。
固定費 | 変動費 |
---|---|
・住宅費 ・水道光熱費 ・通信料 ・保険料 ・教育費 ・税金 ・お小遣い など | ・食費 ・日用品費 ・被服費 ・美容費 ・娯楽費 ・交際費 ・雑費 など |
また、結婚式のご祝儀や家電製品の修理費といった支出も家計の負担になります。全ての支出を洗い出し、収入とのバランスを確認しましょう。
将来的に必要な支出を確認する
大まかな計算にはなりますが、将来の支出は毎月の生活費と平均寿命から算出できます。仮に毎月の生活費を29万865円(※1)、30歳の夫婦が87歳(女性の平均寿命)まで生きると仮定して、将来の支出を試算してみましょう。
以下では、女性の平均寿命(※2)を基準として支出を計算しています。
<計算式>
(毎月の生活費×12ヵ月)×(平均寿命-現在の年齢)=将来の支出
<実際の計算>
(29万865円×12ヵ月)×(87歳-30歳)=1億9,895万1,660円
将来の支出が計算できたら、これから期待できる収入(給与や年金などの合計)と比較して、不足している金額を計算してみてください。
(※1)参照:総務省統計局「家計調査(2022年)」
(※2)参照:生命保険文化センター「日本人の平均寿命はどれくらい?」
お金・貯金について定期的に話し合う
家族が増えたり、転職したりするなど、家計の状況は変化します。
2020年以降は新型コロナウイルスの影響で、働き方やライフスタイルが変わった家庭も多く見られました。お金や貯金に関することは定期的に話し合うことで、前述の「揉め事につながった原因」を取り除けるようなコミュニケーションを取りましょう。
お金について話し合える関係を築こう
お金の悩みや不安を解消するには、家計について日ごろから話し合える夫婦関係を構築する必要があります。お互いがこれまで以上に収支を意識して、定期的に話し合う機会を設けてみましょう。