株式投資の成果は、情報収集に左右されることがあります。注目されている業界や業績を伸ばしている銘柄が分かれば、初心者でも投資先を絞りやすくなります。しかし、全ての情報に目を通すとなると、それだけで膨大な手間と時間がかかってしまいます。
投資サイトやツールが大事な理由
株式投資に限らず、投資の成果は情報収集の質で変わります。
情報だけで値動きを完璧に予測することはできませんが、景気や業界の動向、企業の業績などをチェックすると、投資判断に活かせます。例えば、直近の業績が下がっている企業への投資を避けると、株価の下落によって生じる損失を避けられるかもしれません。
このように情報は株式投資の損益に影響を与えるので、さまざまな情報を確認することが大切です。ただし、その情報が間違っていると、投資の判断自体を間違えてしまいます。そのため、目に入った情報をそのまま信じるのではなく、その情報が真実なのか事実確認を行いましょう。
株式投資に役立つ投資サイト・ツール6選
ここからは、インターネット上で使えるものに絞って情報収集に役立つサイトやツールを紹介します。
株探
株探は、個別銘柄の決算やニュースなどを公開しているウェブサイトです。人気のテーマやニュースがランキング形式でまとめられているので、鮮度の高い情報を手っ取り早く収集したいときに役立ちます。
会員登録をしなくても個別銘柄のチャートを一部閲覧できますが、有料プランに加入すると過去25期（約25年）の業績をチェックできます。
マネックス証券スクリーニング
マネックス証券のスクリーニングは、最大で5つの条件を設定できる銘柄検索サービスです。投資金額や専門的な経営指標などの基本的な検索項目が用意されています。
＜スクリーニングの主な検索項目＞
・投資金額
・企業の業績
・PERやPBRなどの指標
・配当情報
・アナリストの評価 など
例えば、PBR（※）が低い割安株を探したい場合は、「PBR1倍以下」でスクリーニングをかけると該当銘柄がすぐに表示されます。
（※）株価純資産倍率のこと。1株当たり純資産の何倍まで買われているのかを見るための指標。PBR＝1倍以下で割安、1倍以上で割高が判断基準になることが多い。
マネーフォワード・資産形成アドバンスコース
マネーフォワードの「資産形成アドバンスコース」は、投資のパフォーマンスや資産配分を可視化できるサービスです。保有している銘柄ごとに「長期投資」や「高配当株」などのタグをつけて整理をしたり、国内株・米国株の業種別の内訳・配当利回りなどのデータを閲覧したりできます。
この他にも、個別銘柄の損益だけではなく、ポートフォリオ全体の損益を確認できる機能も便利です。株式や投資信託などのデータは金融機関と連携すると自動で取得できるため、面倒な入力作業は必要ありません。
特に貯金を含めた金融資産を一括で整理して、いくらあるのか確認した場合に役立ちます。
会社四季報オンライン
会社四季報オンラインは、会社四季報（※）に掲載されている情報や注目銘柄のランキング、マーケット指標など、株式投資に関する情報が幅広くカバーされています。同サービスの魅力としては、過去の会社四季報が公開されている点や、最新号の一部を早めに確認できる点が挙げられます。
（※）国内の上場企業の業績や株価の推移などを掲載している雑誌のこと。
2022年末時点で3億人以上のアクティブユーザーを抱えるTwitterでは、多くの投資家が投資の考え方や相場の見通し、注目の銘柄などを発信しています。これらの発信内容は信ぴょう性が低いものもあるため、どんな情報であっても事実確認を行いましょう。
情報収集を行う際は、資産が100億円を超えるなど、実績のある投資家のアカウントに絞って情報収集を行うと効率的です。
注意点としては、影響力のある投資系インフルエンサーが個別銘柄の売買をおすすめしていても、参考程度に留めることが大切です。
YouTube
YouTubeでも投資に関する情報発信が頻繁に行われています。YouTubeは動画で分かりやすく投資の知識などをまとめてくれているので、Twitterよりも使い勝手が良いです。YouTubeも全ての情報が正しいとは限らないため、信ぴょう性のある配信者の動画に絞って閲覧しつつ、自分でも事実確認を行うことが大切です。
基本的には素性や投資の実績を確認できる人物、コメントで動画に対して否定的な意見が多くないアカウントを選んでチャンネル登録しましょう。
銘柄分析の時間を短縮しよう
本記事で紹介したサイトやツールは、上場企業の調査・分析にかかる時間を大きく短縮できるものです。情報収集の効率が上がると、トレンドへの乗り遅れを防いだり、より多くの情報を収集できたりすることができます。
ただし、TwitterやYouTubeのように個人が発信しているSNSでは、正しくない情報も数多くあります。根拠や信ぴょう性がない情報については、自分で調べ直してから投資判断に活かしましょう。